忘却されゆく原爆の記憶
8月6日、広島。8月9日、長崎。今年は原爆投下から80年という節目の年を迎えます。しかし、SNSや伝統的なメディアの取り上げ方は、かつてと比べて明らかに少なくなっているように感じます。世界で唯一の被爆国である日本で、この事実が風化しつつあるのではないかと危惧しています。
テレビでは視聴率の高いコンテンツが優先され、原爆特集は深夜枠に追いやられることが多いようです。しかし、これは視聴率に関係なく、一日をかけて特集すべき重要なテーマではないでしょうか。今もなお被爆者の方々が放射線による健康被害に苦しみ、次世代への影響を心配しながら生活している現実があるのです。
アメリカ国務省の声明と世論調査の衝撃
アメリカ国務省報道官は、原爆投下80年に合わせて声明を発表しました。その内容は「広島市民の和解の精神が日米同盟を強化してきた」というものでした。この表現には複雑な思いを禁じ得ません。確かに日本は戦後、驚異的な復興を遂げ、アメリカとの同盟関係を深めてきました。しかし、それは原爆投下を正当化する理由にはなりません。
さらに衝撃的なのは、アメリカ国民の35％が「原爆投下は正しかった」と回答し、「間違っていた」と答えた31％を上回っているという世論調査結果です。80年経った今でも、一般市民を対象とした無差別爆撃を正当化する考えが根強いことに愕然とします。これは明らかに教育と情報の偏りが生み出した結果でしょう。
「核の傘」という矛盾
日本は現在、アメリカの「核の傘」の下で安全保障を図っています。これはある意味で、原爆による惨禍をもたらした国に守ってもらうという矛盾した状況です。ここで一つの仮説を考えてみたいと思います。
もし80年前の今日、日本が原爆を開発・所持していたら、広島の悲劇は起こらなかったのでしょうか？
歴史に「もし」は禁物ですが、この思考実験は核抑止論の本質を問い直すきっかけになります。核兵器を持つことが安全保障につながるという理屈は、果たして本当に正しいのでしょうか。核兵器が一度でも使用されれば、広島・長崎のような、いや、それ以上の惨劇が繰り返されることは明白です。
記憶を継承する責任
被爆者の高齢化が進む中で、記憶をどう継承していくかが大きな課題です。単に「悲惨な出来事」として伝えるだけでなく、なぜ原爆が使用されるに至ったのか、戦争のプロセス全体を理解させる教育が必要です。
また、アメリカをはじめとする国際社会に対しては、原爆投下が人道に反する行為であったことを粘り強く訴え続ける必要があります。それは反米感情ではなく、人類全体にとっての教訓としてです。
未来への希望
80年という歳月は、一個人の寿命にほぼ等しい長さです。被爆者の方々の「生き証人」としての声を直接聞ける機会は残り少なくなっています。だからこそ、私たち次の世代がその記憶を受け継ぎ、核兵器のない世界を実現する努力を続けなければなりません。
広島と長崎の苦しみは、核兵器が二度と使われてはならないという強力なメッセージです。この夏、改めて原爆の惨禍に向き合い、平和の尊さを考える機会にしたいものです。メディアには、視聴率を超えた公共的な役割を果たすことを期待します。私たち一人一人も、SNSなどで積極的にこの話題を取り上げ、記憶の風化を防ぐ努力をすべきではないでしょうか。
Let’s redoing!
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